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お役立ち情報 vol.21.1


口腔ケアや健康についての情報を提供してまいります。

厚生労働省 平成23年 歯科疾患実態調査から (第1回)

概要

歯科疾患実態調査は、わが国の歯科保健状況を把握して今後の歯科保健医療対策の増進に必要な基礎資料を得ることを目的に、昭和32年より6年ごとに実施されています。今回は平成23年11月に実施された第10回の調査結果のご紹介をします。この年の調査は、前回のシリーズでご紹介しました「健康日本21」の「歯の健康」への取組み(平成13年~平成23年)も影響していると思われますので、その目標値と達成状況もあわせて参考にご覧ください。

1.う蝕(むし歯)とその処置状況

[1]乳歯の現状

乳歯と永久歯のう蝕(むし歯)には強い関連性があると言われています。乳幼児期は食習慣や口腔ケアなどの基本的習慣を身につける時期として重要であり、この時期のむし歯とその処置状況は生涯を通じた歯の健康づくりに影響を及ぼします。
今回の調査[図2]では、前回平成17年の調査[図1] より健全歯が増えており、逆に未処置歯、処置歯が減っていることから、口腔衛生意識が向上していることがわかります。


永久歯の現状(健全歯、処置歯、未処置歯、喪失歯の状況)

永久歯は5歳前後から生え始め、第二大臼歯がほぼ生え揃う12歳時点ですでに1人平均う蝕(むし歯)数が顕著になりますが、前回調査[図3]と比較して今回の調査[図4]では未処置歯が減少(処置歯が増加)していることが分かります。
また、30歳以降は歯周病を主な原因として未処置歯及び処置歯ともに急激に増加し、さらに加齢に伴って喪失歯も増加する傾向にありますが、 [図3]と[図4]を比較すると、30歳以降のすべての年齢階級で喪失歯が減少していることが分かります。

(健康日本21、厚生科学審議会地域保健健康増進栄養部会:
「健康日本21」中間評価報告書(平成19年4月)、最終評価報告書
(平成23年10月)厚生労働省平成23年10月13日 発表より)

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